日本の大企業のほとんどは、少なくとも1955年体制（戦後の高度成長を支え、これまで日本を発展させてきた仕組み）の下では、個人の能力を生かす方向での社員教育はしてこなかった。ひとつの組織の中でしか通用しない独特のルールや常識を身につけさせ、入社○○年目だからそろそろ課長だ、部長だと、年功序列のシステムに従って肩書きや給与をアップさせてきただけなのである。今は、確かにトップランクの給与（値段）をもらっているのだろう。
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しかし、その値段が必ずしも、その人の能力をきちんと評価した上ではじき出された正当な金額ではないことは、知っておくべきであろう。たまたま会社が右肩上がりで来たから、在社年数に応じて給料がアップしたものの、外の評価にさらされたことなどなかったわけである。その必要もなかったという言い方もできる。しかし、今の会社でいかに高額な給料をとっているかなど、何の説得力ももたない。逆に阻害要因になることさえある。人材マーケットという市場の中では、真に個人の実力のみがものをいうのである。